短時間制職員のメリット・デメリット

育児などで短時間勤務を余儀なくされる場合、非常勤として働くケースが一般的です。
しかし、非常勤は社会保険の適用や退職金がなく、不安定な立場での雇用というデメリットがあります。

そこで考え出されたのが、「短時間正職員」。時短や週3日程度の勤務でも、正職員と同等の待遇を受けられる制度です。ワーク・ライフ・バランス推進の一環として、看護協会が積極的に普及しています。

ここでは、短時間正職員として働くメリット・デメリットを解説。
さらに、実際に導入している病院の事例と、短時間正職員として働ける職場の探し方もご紹介します。

短時間正職員のメリットは、何と言っても正職員と同等の待遇（社会保険の適用、昇進昇格、退職金、福利厚生など）が受けられること。非常勤の場合、このような待遇は望めないことがほとんどです。
短時間正職員の一般的な待遇をまとめると、下記のようになります。

【雇用期間】無期
【給与】月給制（フルタイム常勤を基準に、労働時間に応じて決定されます）
【賞与・退職金】あり
【昇進・昇格】あり
【社会保険】適用
【勤務時間】フルタイム常勤より1週間の労働時間が短い
（週5日×6時間＝週30時間、週4日×7時間＝週28時間などの形がありえます）

制度を導入した職場では、看護師の離職率が低下していると言います。
それはつまり、育児などを機に辞めざるを得なかった看護師も、制度導入によって辞めずに働き続けられているということ。
仕事と育児を両立しつつ、充実した待遇を受けながら末長く働ける制度なのです。

短時間正職員には、勤務時間の制限（週20時間以上など）や勤務曜日の制限が設けられている場合もあります。非常勤のように、時間も曜日も完全に自由に働けるとは限りません。

また、短時間正職員が増えると夜勤人員が減るため、残った看護師で夜勤を割り振る必要があります。

すると、1人に掛かる負担が増えるため、「独身のスタッフに迷惑を掛けているようで申し訳ない」「堂々と制度を利用しづらい雰囲気がある」と、制度利用に気後れする看護師もいるようです。

短時間正職員を導入している病院では、このような制度で仕事と家庭との両立をサポートしています。
一例をご紹介しましょう。

1日8時間の勤務時間を、個人の希望に応じて4時間・5時間・6時間のいずれかに短縮できる。
育児がひと段落しもう少し長く働けるようになった場合は、勤務時間を延長することもできる。
制度は子供が小学3年生になるまで利用可能。子供が生まれるたびに何度でも利用できる。
人員配置の工夫や、看護記録の簡略化などで業務を効率化し、制度を利用しない看護師の負担を軽減。
周囲に気兼ねなく制度を利用できる、雰囲気づくりを心掛けている。