>
>
> 不妊治療の基礎知識。気になる治療の進み方や費用は?
不妊治療の基礎知識。気になる治療の進み方や費用は?

不妊治療の基礎知識。気になる治療の進み方や費用は?

「赤ちゃんが欲しい、でもなかなか授からない…」と悩むカップルは、年々増えていると言われます。晩婚化が進み、高齢出産が増加するとともに、不妊治療を受ける夫婦も多くなっています。でも「不妊治療」というとお金がかかるイメージもあり、迷っている方も多いかもしれません。具体的にどんな治療をし、どれくらいの費用がかかるのでしょうか? 不妊治療の流れと費用の基礎知識をまとめてみました。


不妊治療、いつ始める? 相談場所は?

不妊治療、いつ始める? 相談場所は?

そもそも「不妊」とはどのような状態を指すのか、おさらいしておきましょう。「不妊症」の定義とは、特に病気のない夫婦の場合「結婚して避妊をせず通常の夫婦生活があるのに、一定期間妊娠しない場合」とされています。

この「一定期間」の長さは、妊娠を望む年齢によって差が出てきます。WHOでは世界的な基準として「2年間」としていますが、アメリカや日本では1年間妊娠しなければ不妊症と診断し、検査や治療の開始をすすめる場合が一般的になりつつあります。
ただし女性側の婦人科系の病気(月経不順、無月経、子宮筋腫、子宮内膜症など)がある場合や、35歳以上など妊娠に関する不安がある方の場合は、妊娠していない期間にかかわらず、早めに不妊治療の相談へ行くことをおすすめします。

「不妊治療を始めたい」と思ったら、どんな病院を受診したらよいのでしょうか?
不妊治療は現在、個人経営のクリニックや不妊専門クリニック、大学病院や総合病院などさまざまなところで行われています。それぞれ費用や治療の方針が異なるため、近くに複数の病院がある場合は、ホームページや口コミを比較するなどして自分に合う場所を選びましょう。
また地域ごとに不妊治療の相談センターが設置されており、医師や助産師に相談したり、不妊治療に関する情報を得ることができます。

特定不妊治療(体外受精や顕微授精)を考えている方は、厚生労働省の指定する「指定医療機関」で治療すると、国や自治体からの助成金の対象となる場合があるので、その点も含めて検討しましょう。

参照サイト)

参照サイト)



不妊治療の流れと費用

不妊治療の流れと費用

では、実際に不妊治療ではどんなことをするのか、どんな段階があるのかを見ていきましょう。
不妊治療を始める際には、まず不妊の原因を特定するための基礎検査を行うのが一般的で、その検査結果に従って、医師と治療方針を相談します。
今回は、代表的な4つの不妊治療の方法について紹介します。費用は病院や薬の量、治療の方法によって大きく差がでるので、あくまで目安として参考にしてください。

タイミング法
病院で検査によって予測された排卵日に合わせて性交し、自然妊娠を待つ方法です。
基礎体温を元に、排卵日の約3日前くらいに、超音波検査で卵胞のサイズを測るなどして、排卵のタイミングを予測します。費用は1回につき約2,000~3,000円です。

排卵誘発法
無排卵など排卵障害がある場合や、黄体の働きが悪い場合に試みる方法です。
タイミング法や人工授精と併用する場合は、健康保険が適用されます。
費用は飲み薬の場合で一回約1,000円~約3,000円、より効果が大きい注射の場合で1回約5,000円~約2万円ほど。特定不妊治療である体外受精で使われる場合は、健康保険が適用外となり1回で約5万~約10万円かかることもあります。

人工授精(AIH)
精子を子宮へ直接注入することで受精の確率を上げる方法です。
精子の運動率や数に問題がある場合や、性交障害がある場合、抗精子抗体が陽性である場合などに試みる方法です。
夫の精子を使用する人工授精、という意味で、AIH(Artificial Insemination by Husband:配偶者間人工授精)と呼ばれます。診察は健康保険が健康保険適用で1回約2,000円~約3,000円ほど。
しかし人工授精の治療は自由診療のため健康保険は適用外になり、費用は1回で約1万円~約3万円ほどかかります。
夫が無精子症などの場合、夫以外の男性ドナーの精子を使用した人工授精、AID(非配偶者間人工授精:Artificial Insemination by Donor)という方法もありますが、倫理、法律などの面でさまざまな問題があり、夫婦間で十分に話し合う必要があります。

体外受精
男性から精子、女性から卵子を取り出し、体外で受精させて受精卵をつくり子宮に戻して着床させる方法です。
体外受精は診察・薬・検査・治療すべてが健康保険の適用外となります。そのため費用は高額となり、1回で約15万円~約70万円ほどかかります。
使う薬の量や採卵数、胚凍結やより高度な顕微授精を行うかどうかなど、不妊治療の方法によって金額に大きく差がでます。

段階を追ってそれぞれの治療を行う場合と、不妊の原因に合わせて複数の治療を同時に行う場合があります。
またこの他にも、状況によってさまざまな治療方法を試すことがあります。

一般的に不妊治療を行う期間の平均は2~5年、費用の平均は約140万円と言われています。
金銭的な負担はもちろん、精神的・体力的な負担もありますので、医師やパートナーとよく相談し、治療計画を決めるようにしましょう。



不妊治療に関する自治体からの助成金について

不妊治療に関する自治体からの助成金について

不妊治療を続けるにあたって、金銭的な負担は大きな壁となります。特に特定不妊治療(体外受精・顕微授精)を行う場合は、費用が全額自己負担となるため、治療費はとても高額になります。しかし条件に当てはまれば、国や自治体から不妊治療の助成が受けることができます。
国の不妊治療支援事業では、特定不妊治療をする夫婦への助成を行っています。

この助成金が受けられる主な条件は
・特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、または極めて少ないと医師に判断された法律上の夫婦
・所得:夫婦合算の所得が730万円未満
・年齢:妻の年齢が43歳未満
・医療機関:指定医療機関のみ
などとなっています。

助成の内容は
・助成金:1回15万円(凍結胚移植等については7.5万円まで)
・年間助成回数:制限なし
・通算助成回数:初回40歳未満は6回、初回43歳未満は3回
・通算助成年数:制限なし
となっていますが、平成26年4月1日より条件や内容が変更されたため、それ以前のものと混同しないように注意しましょう。

自治体によっては、この条件を超えて広く助成している場合もあります。人工授精など一般的な不妊治療に対する助成を行う、不妊治療の助成に積極的な自治体も増えてきています。
また、助成金を受け取るには、自分の住む自治体に申請が必要です。申請の方法や条件は自治体によって異なるので、不妊治療を考えている方は、自治体のホームページなどを確認してみましょう。

不妊治療は長期にわたる場合もあるので、自分に合った医師、治療法を見つけることが大切です。夫婦でよく話し合い、医師とも十分相談しながら、治療方法を考えていきましょう。



続きをよむ

関連ベビカムリンク:お役立ち情報


関連Q&A:医師や専門家のアドバイス


関連ベビカムまとめ

関連ブログ:ママたちのブログをチェック!

関連コミュニティ:ママたちの投稿

powerd by babycome