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> 知りたい!妊娠中や出産にかかるお金のこと

知りたい! 妊娠中や
出産にかかるお金のこと

妊娠してはじめて意識する「子ども」にかかるお金。新たな家族を迎えるにあたって、まずは妊娠中や出産にかかる費用のことをしっかりチェック。公的な助成もあることから、もらい忘れなどがないよう、情報を上手に集めて活用していきましょう。


妊娠出産にかかるお金。
その多くは、公費で負担されるって本当?

妊娠中にかかる費用で、まっさきに思い浮かぶのが妊娠中の健診や検査。妊婦健診の標準的な回数は14回。妊娠初期から妊娠23週までは毎月1回、妊娠24週以降には毎月2回以上、さらに妊娠36週以降は毎週1回を受けることが原則です。

妊婦健診・妊娠中の検査については、基本的に医療保険の適応はありません。これは、妊娠・出産は病気とはみなされないという理由から。妊娠中の医療費は自己負担が基本です。とはいえ妊娠出産における経済的な負担は大きく、費用面の問題から受けるべき妊婦健診を受けずにいる人が出てしまうなどの問題もあり、母子ともに健康に妊娠出産をむかえられるよう、妊娠中の基本的な妊婦健診については、その多くが公費で負担されるようになりました。

現在、多くの自治体で行われているのが、受診券方式の妊婦健診が無料となる「妊婦健康診査受診票」の配布。14回分の無料受診券が母子手帳についてきます。ただし、自治体によっては、無料券の配布がなく、申請後お金が戻る自治体も。厚生労働省の平成25年3月発表の調査結果によると、妊婦1人あたりの妊婦健診や検査などの公費負担額は全国平均96,699円。もらい忘れなどがないよう、母子手帳の交付を受けるときに詳細を窓口で確認しておくと安心です。

参考サイト)

もし、妊娠中に高血圧や糖尿病などの症状が出たり、流産・早産の可能性があったりする場合は、医療保険が適用されます。大きなトラブルまでには至らなくても、妊娠中の経過によっては、検査や妊婦健診の回数が増えることもあります。無料回数分を超えた妊婦健診や検査は自己負担になることを覚えておきましょう。

また、通院にかかる交通費や諸経費は自己負担。2014.2月実施のベビカムリサーチ「妊娠中から出産までにかかったお金」からもわかるように、実際に出産にかかった費用(公的補助を差し引いた金額)については、大きな幅があります。出産にかかる費用はケースバイケース。「経過が順調ならあまりお金がかからないが、切迫流産で入院。いきなりすごくお金がかかってしまった」という声も。一概におよそいくらといえないだけに、不測の事態も含めて、準備しておくと安心ですね。リサーチ結果の先輩ママのエピソードなどもぜひ参考にしてみてください♪




分娩費用は、どこでどんなお産をするかによって、大きく違う!

妊娠中・出産にかかるお金の中でいちばん大きいのが出産費用。その金額は平均的に45万円ぐらいといわれますが、その費用はどの施設でお産をするかによって大きく異なります。産院の方針や規模、設備、サービス内容などによって、それぞれの施設で費用が決められているので、あらかじめ確認することが大切。人気の産院に通い始めたものの、出産費用を後から知って「びっくり!」なんてことにならないよう、しっかりと下調べしておくといいでしょう。

また、自然分娩、帝王切開、無痛分娩など、どのようなお産をするかによっても費用は異なります。深夜、早朝、休日、年末年始などは割増料金が必要な場合も。入院時に個室を利用するか、大部屋に入るかによっても費用に差が出ます。大部屋を希望していても、入院時に空きがなければ個室になることもあるので、差額分を考慮した金額を準備しておくほうが安心です。前述のベビカムリサーチでは、助産院や総合病院で出産した人の約半数が40万円未満と抑えめの金額に。個人病院・クリニックでの出産は、約7割の人が40万?60万円。妊娠中のリスクを配慮するなど、大学病院で出産した場合は全体的に全体的に高めの傾向にありました。

一概におよそいくらといえないだけに、不測の事態も含めて、準備しておくと安心です。リサーチ結果の先輩ママのエピソードなどもぜひ参考にしてみてくださいね♪

出産後もらえるお金、戻ってくるお金も。忘れずに申請を!

高額な出産費用ですが、その大部分をまかなってくれるのが「出産育児一時金」です。基本額は42万円、産科医療補償制度加入機関以外で出産された場合や、22週に達しない出産だった場合などは39万円が支給されます。大企業に勤めている人や公務員などは「付加金」がついて、もっと多くもらえる場合も。妊娠中に仕事をしていた方は、詳細をご自身の勤務先に確認してみましょう。

また、出産育児一時金には、退院時に窓口で支払う負担を軽減する「直接支払い制度」「受け取り代理制度」などがあります。これは、妊婦さんに代わって、医療機関に直接出産育児一時金が支給される制度で、この制度を使えば、退院時に窓口で高額な費用を支払う必要がありません。

なお、出産にかかった費用が出産育児一時金の額より少ない場合は、その差額が被保険者等に支給されます(ただし手続きが必要)。これらの制度を利用できるかどうかは出産予定の医療機関等にまずは確認してみましょう。実際に、戻ってくるお金などを算出してくれるサイトも。上手に活用して、もらい忘れのないようにしておきたいものです。

参考サイト)

また、もうひとつ忘れてならないのが、確定申告の医療費控除。1年間の医療費が一定金額を超えると、「還付申告」で税金が戻ってきます。緊急の帝王切開など高額の医療費がかかった人は、自分が該当するかどうか、確認してみましょう。医療費控除の対象となる金額は、次の式で計算した金額(最高で200万円)です。

確定申告に備えて、妊娠中から「医療費ノート」を作成し、かかった医療費を記録しておくと便利です。医療費ノートと一緒にレシートも保管しておくのがベスト。健診の際の交通費も控除の対象となりますので、忘れずに記録しておきましょう。1人での通院が危険な場合には、付添人の交通費も認められます。また、妊娠中のトラブルや出産のための入退院時の移動など、やむを得ない場合のタクシー代は認められますが、領収書が必要です(ただし、マイカーのガソリン代や駐車料金は認められません)。

参考サイト)


気になるプレママ費、
みんなどれくらいかけている?

妊娠してから出産まで、医療費以外にかかるプレママ費。主なものに、マタニティ用の衣類(アウター・インナー)やスキンケア用品、妊娠中のエクササイズやレッスン・ベビー用の胎教用グッズなどがあります。妊娠中に必要な費用のなかでも、個人差が大きいもの。妊娠中のエクササイズや胎教グッズにはあまりお金をかけないという傾向が。一方で、マタニティ用の衣類やスキンケアは必需品。予算と相談しながらやりくりしている人が多いようです。


出産お祝いでいただくお金、
内祝にかかる費用

前述のベビカムリサーチでも、最初のお子さんのお祝い金は「合計10万円以上」という方が全体の7割。達した出産お祝い金。お返しには使うのはおよそ半分くらいというリサーチ結果がありますが「仕方ないとはいえ、内祝いの費用がバカにならない。お祝い気持ちは嬉しいけどフクザツ」などの声も。お祝い金がわりに品物でいただくこともあり、思った以上にお金がかかるのが内祝いの実情のようです。

一方、2007.8実施ベビカムリサーチ「赤ちゃんへのお祝い金、貯金していますか?」の結果にもあるように、一部にせよ、全部にせよお祝い金はお子さんのために貯金するというのが多数派。「子どものため」の貯蓄を他のもの(パパ・ママのポケットマネーや生活費などと)としっかり区別して蓄えていることからも、妊娠・出産が、今後子育てにかかるお金を見据えたライフプランの第一歩になっていることが伺えます。



ベビカムリサーチ 妊娠中・出産にかかったお金、どれくらい?

リサーチ内容は次の5項目。気になる方は詳細をぜひチェックしてくださいね。

ベビカムリサーチ

・妊娠中、病院にかかった費用は(通院にかかった費用も含めて)いくらですか?

・妊娠中、病院代以外にかかる「プレママ費」。何にどれくらいかかりましたか?

・出産にかかった費用総額は?(個人病院、総合病院、助産院など施設の種別ごとに回答)

・分娩費用は?(自然分娩・帝王切開・無痛分娩など分娩の種別ごとに回答)

・いただいた出産祝いの総額は? 内祝いにかかった費用は


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