妊娠したい女性、妊娠・出産・育児ママと家族を応援

初めてのお産ならなおさら、わが子のためにあれこれ揃えてあげたい、と思うもの。でも、赤ちゃんグッズはいろいろあって、選ぶのも大変です。何をどのくらい揃えたらいいのかわからず、不安になる人も多いのではないかしら。身近に頼りになる先輩ママがいたら、必要なものは何か、どこで買うとおトクなのか、というような情報を教えてもらうといいですね。もちろん、雑誌やテレビの広告のチェックも大切ですが、クチコミ情報も有力です。また、ベビーバスやベビーベッドのように、短期間しか使用しないものはリースを利用したり、お下がりをもらったり。ムダなくかしこい入手方法を考えてね。

ちなみに、出産準備用品の平均は約10万円。最高で50万円、なかには、ほとんどもらいものやリサイクル品を利用したので1万円！という人もいます。計画を立てずになんとなく買い物に行くと、同じようなものがダブってしまう可能性も高くなるので、事前に「お買い物リスト」を作成しておくといいでしょう。揃える目安になれば、と思い、必要最低限のリストを作ってみました。

肌着・ベビーウエア 短肌着／サイズ違いを2～3枚ずつ 長肌着／サイズ違いを1枚ずつ コンビ肌着／サイズ違いを1枚ずつ ベビードレス／1～2枚 ツーウェイオール／2枚程度 アフガン・おくるみ／1枚 おむつ関連 布おむつを使う場合／布おむつ：20～30枚程度　おむつカバー：サイズ違いを2枚ずつ 紙おむつ／1パック（お子さんの体格、体質によって用意していた物が合わない場合もあるので、まずは1パックのみで様子を見ます） おしりふき／1パック ねんね関連 ベビーベッド（リースの方がオトクな場合も） 布団セット（掛布団・敷布団・肌掛け布団）／1組 キルティングパッド／1～2枚 シーツ／2～3枚（防水シーツがあると便利） おふろ＆ 衛生用品関連 ベビーバス（リースもあり。衣装ケースで代用する人も） バスタオル／2枚（薄手の正方形タイプが重宝） 沐浴布／1枚 ガーゼのハンカチ／20枚（授乳用など、何かと便利） 温度計 ベビー用体温計 ベビー用綿棒 ベビー用石けん・沐浴剤・清浄綿など 授乳関連 粉ミルク（母乳が出れば必要ないので、まずは小1缶） 哺乳びん／1～2本 哺乳びんブラシ その他 （産後でも大丈夫） ベビーラック（リースもあり） ベビーカー（A型とB型、それぞれに利点あり） ベビーキャリー（リースもあり） カーシート（車での移動には必需品） 抱っこひも（おんぶと兼用・ポーチ型なども便利）

出産・育児には、さまざまな援助金や給付金の制度が設けられています。でも、手続を忘れるともらえなくなってしまうものもあります。そこで、もらえるお金についてまとめてみました。

出産育児一時金 支給額は会社によって額が異なるが、最低保障は、子ども一人につき42万円（2009年10月以降の金額）に。なお、42万円のうち3万円は「産科医療補償制度」の保険料で、出産した施設が「産科医療補償責任保険」に加入している場合に加算される。現在では、この制度に加入していない施設は、厚生労働所調査によると2％程度といわれている。なお、双生児の場合には2人ぶんというように、多生児の場合は人数分が支給される。 産後に申請するが、早くて2週間後、遅くても2カ月以内には口座に振り込まれる。加入している健康保険の窓口（会社、もしくは会社を管轄する社会保険事務所）で申請する。国民健康保険の場合には、住んでいる市区町村の役所で請求用紙をもらう。病院側で用意している場合もある。また、直接支払制度が導入された。事前申請すると、出産育児一時金が出産した施設に直接払い込まれるシステムで、病院の窓口では、出産の実費から42万円をマイナスした額を支払えばよい。出産予定日の1ヶ月前から手続できる。 なお、妊娠4ヶ月（85日）以上で死産や流産をした場合にも、支給対象になる。妊娠高血圧症候群（妊娠中毒症）や鉗子分娩、帝王切開、早産など、妊娠中や出産時に医療的な治療や検査などを行った場合には、健康保険が適用される。 出産手当金 勤め先の健康保険に1年以上継続加入していて、産休中も継続している人、出産後も仕事を続ける人という条件に合えばもらえる。 産前42日（多胎妊娠は98日）と産後56日、合計で98日ぶん（多胎妊娠は144日ぶん）、健康保険から給料の代わりに手当が出るというわけ。計算方法は、月給（総支給額）÷30＝日給×2/3×日数ぶん（98）＝もらえるお金。出産前に申請用紙をしっかりもらってから出産に臨もう。 ただし、休んだ期間にかかるぶんとして、会社から出産手当金の額より多い報酬が支給される場合は、出産手当金は支給されない。 また、出産予定日より遅れて出産した場合は、その日数ぶん、支給期間が延びる。実際の出産が予定より3日遅れたら、その3日ぶんも出産手当金としてプラスして支給される。 健康保険の 任意継続 被保険者としての加入期間が2カ月以上あることが条件。会社を辞めた後でも2年間、保険を継続できる制度。継続するかどうかは自分で選択。退職後20日以内に加入していた健康保険組合、または社会保険事務所に「任意継続」の資格取得申請書を提出する。 ただし、保険料は、在職中の約2倍の健康保険料を支払うことに。また、支払いが遅れると資格を失うので、注意が必要。市町村の国民健康保険に加入する、または健康保険の被扶養者になるためという理由でやめることはできないので、その点にも注意すること。 失業給付金 正社員、契約社員・パート・アルバイトともに、会社を辞める以前の2年間に、働いていた日が11日以上の月が通算して12カ月以上あり、同時に、雇用保険に加入していた（保険料を支払っていた）というのが条件。ただし、妊娠、出産、育児などにより離職した場合には、離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6カ月以上ある場合でも可となる。 手続は、退職した翌日から30日経過した後の1カ月間で、退職の翌日から1年以内に受給し終えなくてはならないが、妊婦の場合は最長3年間の延長ができる。もらえるお金は、離職日の直前6カ月に支払われた賃金を180で割った日額の5～8割で、離職時の年齢と雇用保険加入期間によって決められた日数ぶん。何日ぶんもらえるかは、条件により異なる。 なお、失業給付金は「働く意志と能力があって職を探していること」という条件が前提。だから産後にハローワークに手続に行く時に赤ちゃんは連れていけないし、子どもの預け先が決まっているという証明書を書かされることもある。 育児休業給付金 育児休業をとったワーキングママ（パパ）のための制度。出産後も仕事を継続する場合は、産休明けから子どもが1歳2カ月（支給対象期間の延長に該当する場合は1歳6カ月）になるまでの毎月と、職場復帰後の6ヶ月時に給付金がもらえる。なお、パートや契約職員の場合でも、雇用保険を払っていて、「育児休業開始前の2年間に11日以上働いた月が12ヶ月以上ある人」という条件を満たしていればもらえる。ただし、育児休業終了後に仕事をやめる予定だと支給の対象外となる。 給付金には、育児休業中に支給される「育児休業基本給付金」と、職場復帰して6カ月後に支給される「育児休業者職場復帰給付金」とがあるが、2010年4月の制度改正で2種が統合し、「育児休業給付金」として全額育児休業中に支給されることになった。 「育児休業給付金」でもらえるお金は、休業開始時賃金日額の5割×育休日数。育休中のお給料の半分が支給される計算に。手続は、勤務先の窓口で「育児休業給付受給資格確認票」、初産のみ「育児休業基本給付金支給申請書」の書類が必要となる。 また、2010年6月30日から「パパ・ママ育休プラス制度」（父母ともに育児休業を取得する場合の育児休業取得可能期間の延長）が施行された。これにより、育児休業はこれまで1歳までだったのが、1歳2カ月までに延長された、というわけ。また、配偶者の出産後8週間以内の期間に、父親が育児休業を取得した場合は、育児休業の再度取得が可能となる。

赤ちゃん時代にかかるお金の一部を援助してくれる、公的機関や会社の制度、あなたはどのくらいご存知でしたか？受けられる条件はさまざまですし、所得制限などもありますが、わが家の場合は該当するのかどうか個別に確認したうえで、いただけるものはしっかりゲットしちゃいましょう。

児童手当金 （子ども手当） 2010年4月以前は世帯主の所得（源泉徴収票の「給与所得控除後の金額」と扶養家族の人数などの条件に合致していれば、児童手当が支給されていた。児童手当金は1年ごとに審査がある。従来の児童手当は所得制限や扶養家族の人数で該当しなかった場合でも次年度に対象になる場合もあるので、あきらめず翌年また確認！ということで、最長で小学校6年生の3月までもらえていた。「子ども手当」が始まった2010年度からは、「中学生3年生までの子どものいる家庭に、世帯主の所得額に関わらず、1人あたり13,000円が支給」という形に。支給月は6月、10月、2月の3回に分けて振り込まれる。各自で申請手続しなくてはならないが、申請手続が遅れても、前月にさかのぼっての支給はないので、ご注意！月末締めで、手続した翌日ぶんから支給される。 なお現在、児童手当を受給している家庭には、自治体より案内の書類が届くので、必ず内容を確認しよう。これまで児童手当を受給していなかった場合は、申請が必要なので自治体に問い合わせを。また、公務員は勤務先で申請することになるので、各所属庁に確認しよう。 申請に必要なのは、「子ども手当認定請求書」（自治体の窓口に置いてある。自治体のサイトからダウンロードできる場合も）「申請者（保護者）名義の普通預金口座番号」「厚生（共済）年金に加入の場合は申請者の健康保険証のコピー」「外国籍の人は保護者および子どもの外国人登録証の両面コピー、または登録原票記載事項証明書」。 シングルマザーの場合は、「児童扶養手当」がもらえる。父子家庭のサポートを実施する自治体も増えてきた。申請者の所得額に応じて手当額が異なる。所得基準に関しては、役所で確認しよう。「全部支給」と「一部支給」の区分があり、全部支給は、児童1人につき月額41,720円。一部支給は、月額41,710～9,850円までの10円きざみの額。支給対象児童が2人以上いる場合は、月額5,000円加算、3人目以降は児童1人増えるごとに3,000円加算。 乳幼児の 医療費助成制度 病院窓口で支払う医療費の自己負担分は、3歳未満で2割だが、子どもにかかった医療費の自己負担分を援助してくれるのが「乳幼児の医療費助成制度」。自治体独自で設けている制度のため、地域によって対応が違う。2歳までの地域もあれば、中学校3年生終了前まで援助してくれる地域もある。所得制限がある場合も、全額、または一部を負担してくれる。助成内容は各自治体によって異なるため、まずは最寄りの役所に問い合わせて、赤ちゃんが生まれたら印鑑、通帳、健康保険証を持参、申告の手続を行おう。 シングルマザー（パパ）の家庭の場合には、「ひとり親家庭医療費補助」がもらえる自治体もある（児童が18歳まで、児童が一定の障害にある時は20歳までなど）。 未熟児のための「未熟児養育医療制度」もある。医師に入院養育が必要と認められた赤ちゃんが、指定の医療機関で入院・治療を受ける場合に、医療費が援助される制度。いずれも条件などの詳細は、地域の保健所で確認、申請のこと。